総務省が発表した2009年調査によると、ほぼマッチングビジネスのターゲットと重なる若年勤労単身世帯(勤労者世帯のうち30歳未満の単身世帯)の可処分所得は,男性が215,515円,女性が218,156円。調査開始以来、初めて男女の可処分所得が逆転した。
可処分所得とは、給与から税金などを引いた手取り収入のこと。要するに、働く独身20代は、男性よりも女性のほうが、使えるお金を多くもらっている、ということ。
マッチング業界において、最近、婚活パーティーも結婚情報サービスも女性よりも男性のほうが集客しにくくなっている。今回の調査結果でそういった傾向は、懐具合も影響していることが推測される。
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